お役立ち情報

家づくりを進める上で、建物本体の価格だけでなく、想定外の費用に悩む方は少なくありません。
特に、土地の状況や必要な設備によって大きく変動する「付帯工事費」は、予算計画において見落としがちです。
本体工事費だけを見てしまうと、最終的な総額が想定よりも高くなってしまうことも。
ここでは、注文住宅にかかる費用全体のうち、本体工事費以外の部分に焦点を当て、その内訳と金額の目安について解説します。

注文住宅の総費用はいくらか

本体工事費以外の費用も把握

注文住宅の費用は、一般的に「本体工事費」と、それ以外の「付帯工事費」「諸費用」などに大きく分けられます。
住宅会社が提示する坪単価や価格表示には、建物本体の建築にかかる費用のみが含まれているケースが多いため、家づくりにかかる総額を正確に把握するには、本体工事費以外の費用も十分に理解しておくことが不可欠です。
本体工事費だけを基準に予算を組んでしまうと、後々、想定外の追加費用が発生し、資金繰りに苦慮する事態に陥りかねません。
例えば、モデルハウスの価格表示やパンフレットに記載されている価格が、本体工事費のみを指している場合、実際の支払い総額との乖離が大きくなる可能性があります。
家づくりは、建物そのものの性能やデザインだけでなく、それを支えるインフラや周辺環境の整備も重要な要素であり、それらにかかる費用も計画に含めることが、後悔しないための第一歩となります。

付帯工事費や諸費用が含まれる

本体工事費とは、文字通り、建物の基礎、構造躯体、屋根、外壁、内装、断熱材、キッチン、バスルーム、トイレなどの住宅設備機器の設置といった、建物そのものを建てるために直接かかる費用のことです。
一方、付帯工事費は、建物本体の建設以外にかかる様々な工事費用を指します。
さらに、契約手続きや各種申請、登記、引っ越し、仮住まいなど、工事そのもの以外で発生する事務的・個人的な費用を諸費用と呼びます。
これらの付帯工事費や諸費用も、家づくり全体の予算に含めて計画を立てる必要があります。
これらの費用は、総額の2割から3割程度を占めることも珍しくありません。

注文住宅の付帯工事とは

建物本体以外にかかる工事

付帯工事とは、家を建てるにあたり、建物本体の工事とは別に、敷地の状況やインフラ整備の有無、周辺環境などに応じて必要となる工事全般を指します。
これらは、建物が完成し、快適に生活を始めるために不可欠な要素ですが、敷地の個別性に大きく左右されるため、本体工事費とは区別されることが一般的です。
例えば、新興住宅地のようにインフラがまだ整備されていない土地では、水道、下水、電気、ガスの引き込み工事が大規模になる可能性があります。

ライフラインや地盤改良など

具体的には、道路に面した敷地境界から建物まで、水道管、下水管、ガス管、電気配線、通信ケーブルなどを引き込む工事が挙げられます。
これらのライフラインの引き込み工事は、道路からの距離や、道路の掘削許可、敷地内の配管・配線ルートの確保など、様々な要素が絡み、費用が変動する要因となります。
また、土地の地盤が弱い場合には、建物を安全に支えるために地盤改良工事が必要になることもあります。
地盤調査の結果に基づき、表層改良、柱状改良、鋼管杭工法など、適切な工法が選ばれますが、工法や改良範囲によっては、数十万円から数百万円の費用がかかることもあります。
さらに、門や塀、駐車スペース（カーポートやガレージ）、アプローチ、植栽などの外構工事や、敷地内に古い建物や物置、樹木がある場合の解体・撤去工事も付帯工事に含まれます。
敷地の高低差を解消するための造成工事や、隣地との境界を明確にするためのブロック塀設置工事なども、付帯工事として計上されることが多いです。

注文住宅の付帯工事費はいくらか

総額費用の約2割が相場

付帯工事費の目安は、注文住宅の総額費用のうち、およそ2割程度と言われています。
例えば、建物本体工事費、付帯工事費、諸費用を全て含めた総額3,000万円の家を建てる場合、付帯工事費だけで600万円程度かかる計算になります。
これは、ライフラインの引き込み、地盤対策、最低限の外構工事など、家を建てる上で最低限必要となる工事費用が含まれるためです。
ただし、これはあくまで一般的な目安であり、個別の土地の状況や、どのような外構・設備を希望するかによって、この割合は大きく変動します。

土地の状況で変動する

付帯工事費は、建てる土地の状況や、どのような外構にするかによって大きく変動します。
例えば、インフラ（水道、下水、ガス、電気）が敷地境界まで整備されているか、それとも道路から相当距離があるかによって、引き込み工事の費用は大きく変わります。
また、土地の地盤が軟弱で、大規模な地盤改良工事が必要な場合や、敷地内に古い建物が建っており、その解体・撤去費用が高額になる場合は、付帯工事費はさらに高くなります。
逆に、インフラが整備されており、地盤も安定している土地を選べば、付帯工事費を大幅に抑えることも可能です。
外構についても、シンプルな砂利敷きのアプローチやカーポートのみであれば費用は抑えられますが、デザイン性の高い門柱、ウッドデッキ、テラス、植栽などを充実させると、その費用は数十万円から数百万円単位で増加します。
そのため、土地選びの段階から、付帯工事費についても不動産業者や建築士に相談し、どのような工事が必要になりそうか、その概算費用はいくらくらいか、といった点を十分に考慮しておくことが重要です。

まとめ

注文住宅を建てる際、建物本体の工事費以外にも、付帯工事費や諸費用といった様々な費用が発生します。
特に付帯工事費は、ライフラインの引き込み、地盤改良、外構工事、既存物撤去など、土地の状況や建物の配置によって必要となる工事を含み、総額費用の約2割が目安とされています。
しかし、その金額は土地の状況、インフラの整備状況、地盤の質、そして希望する外構の仕様などによって大きく変動するため、事前にしっかり把握しておくことが大切です。
本体価格だけでなく、これらの追加費用も含めた全体像を正確に理解し、余裕を持った資金計画を立てることが、後悔のない、そして安心して暮らせる家づくりに繋がります。